臨床・病院以外の医師の転職事情

投稿日:2018年8月13日 更新日:

研究の画像

医師の活躍の場は、臨床以外にもたくさんあります。

以前までは「臨床」か「研究」かの二択が基本でしたが、最近は介護分野や一般企業で働く医師もいますし、みずから起業する医師も増加中です。

実際、厚生労働省の研究班による「医師の勤務実態及び働き方の意向等に関する調査(2017年)」をみても、とくに40・50代において、臨床以外の分野で働くことを希望する医師が増えていることがわかります。

この記事では、臨床以外の分野への医師転職の事情についてご紹介していきます。

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医師免許を生かせる病院・臨床以外の転職先の豊富な紹介先を持っているのはこちらです!

当サイトは実際に本社を取材しています。医師の転職担当者へ直接「医師が異業種への転職もあるんですか?」と聞いてみたところ、「はい、例えば、「保険会社の査定医」であったり、「産業医」や「製薬会社の創薬(研究)」であったりと、臨床以外の業種のご紹介も可能です。」との回答をいただいております!

臨床以外の医師の転職先とは

臨床以外の医師の働き方としては、大学病院での研究医のほかに、以下のような仕事が挙げられます。

  • 一般企業の産業医
  • 製薬会社のメディカルドクター(MD)
  • 保険会社の査定医
  • 介護施設勤務
  • 保健所の公衆衛生医師
  • 起業家(医療関係のベンチャー企業など)

医師全体から見ると、これら臨床以外の分野で働いている人は一部に限られますが、医師の働き方も多様化しつつあるため、今後はさらに増えていく可能性があります。

次に、実際の転職事情について職種別にご紹介します。

研究医への転職

研究医というと、一般的には大学で研究する医師のことを指しますが、広義には民間企業での研究職も含まれます。

研究医の収入はたいてい臨床医より低いですし、日本では画期的な開発をしても個人が特許料を得るのは難しいのですが、臨床とは違う分野から医療に貢献できる、やりがいのある仕事であることは確かです。

ただし、「研究医→臨床医」への転職と比べると、「臨床医→研究医」への転職は難易度が高くなります。

研究医の求人が出るのは、基本的に欠員が出た場合のみで、定期的な募集はほとんどありません。また、研究医としての実績がある人が採用されるケースが多いため、臨床医からの転身はわりとハードです。

とはいえ、実際に勤め始めてから臨床医に向かないことがわかる人もいますし、研究に興味のある臨床医の相談を積極的に受け付けている大学もありますので、可能性はゼロではありません。

また、研究に携わりたいなら大学だけではなく、製薬会社や医療機器メーカーなどに転職するのも一つの方法です。

一般企業への転職

企業の従業員の健康管理を行なう「産業医」や、製薬会社で新薬の開発にかかわる「メディカルドクター」、保険会社で保険加入のリスク判定をする「査定医」など、民間の企業にも医師の活躍の場は広がっています。

いずれも採用人数は多くありませんので、転職は狭き門ですが、臨床医としての経験をうまくアピールすることで入り込める可能性はあります。そのためにも、医師専門の転職支援サイトに登録してサポートを受けたほうが、間違いなく効率的です。

外資系の製薬会社や保険会社の場合、一定の英語力が求められることが多いため、対策しておいたほうがいいかもしれません。

また、当たり前のことではありますが、一般企業では医師も一社員という立場になります。それをすんなり受け入れられるかどうかには意外と個人差が大きく、医師によって向き不向きがあるようです。

ワークライフバランスをとりやすく、とくに外資系では高収入が期待できる仕事ですが、自分自身の適性も含めて慎重に転職を検討することをおすすめします。

公務員(医系技官・公衆衛生医師など)への転職

公務員として働く医師としては、保健所に勤める公衆衛生医師や、厚生労働省で働く医系技官(厚生労働技官)などがあります。

ほかにも、防衛相所属の「防衛医官」や、行政解剖を行なう「監察医」なども医系公務員です。

たとえば公衆衛生医師は、全国保健所長会のデータ(平成28年)によると、全国の定員が1,244名のところ、現員数は1,124名となっています。

臨床医と違って求人サイトに情報が掲載されることは少なく、全国保健所長会のサイトに全国の募集案内が掲載されていますので、要チェックです。

一方、医系技官は医療の制度づくりに役人として携わる仕事ですが、採用されるためには厚生労働省の実施する試験にパスしなくてはいけません。平成30年度は、5月と10月の年2回実施される予定となっています。

防衛医官は、軍隊でいうところの「軍医」にあたる仕事で、自衛隊の駐屯地や病院などで医療行為を行ないます。防衛医科大学校の卒業生が大部分を占めますが、実務経験のある医師がわずかに中途採用されることもあるため、自衛官募集のサイトなどをチェックするといいでしょう。

いずれにしても、医系の公務員は人数が少ないため、興味のある方は常にアンテナを張り巡らせておくことが大切です。

起業家への転職

近年、20~30代の若手医師を中心に起業する人が増えています。

医師としての知識や経験を生かし、医療・健康系のサービスを提供する会社を立ち上げる人が多いようです。たとえば、医師向けのコミュニティサイトや、医師にオンラインで健康相談できるサイトの運営、などが挙げられます。

以前は、起業に走る医師は異端とみなされていましたが、最近ではむしろ大学医学部がベンチャー創出を推進するなど、状況はだいぶ変わっています。学生のうちから起業を考える人もいれば、すでに医師として働き始めてから起業する「アントレドクター」も増加中です。

臨床医として経験したことがきっかけで、新たなビジネスを思いつく医師は実際に多いといわれています。

臨床現場以外で、人々の健康に役立てるヘルスケアビジネスに興味のある方は、まずは情報収集から始めて、新しいビジネスモデルを見つけてみてください。

まとめ

転職コンサルタントの画像

臨床以外の分野への医師転職についてお伝えしました。

この記事では紹介しきれませんでしたが、ほかにも医師の働き先は複数あります。たとえば介護施設は、臨床の最前線ではないものの、入居者さんの健康維持や施設の運営にかかわる重要な仕事を任される職場です。

医師の働き方といえば、臨床医か研究医、という時代はもう過去のものとなりつつあります。臨床以外の分野にチャレンジしたい方は、医師転職サイトのコンサルタントにもアドバイスを求めるなどして、自分らしく働ける新たな職場を探してみてください。

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